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朝の散歩、待ち切れず私の周りをはしゃぎ回るチロです。散歩に出かける前、こうした光景は十数年、全く変化がありません。このはしゃぎがあるから「チロの散歩」を続けられるのでしょう。散歩中、体全体から喜んでいる様子がわかるのです。
それが散歩が終わると、あとは知らん顔なのです。その落差は大きいのです。「さあ!行こうか。」チロの目が輝きます。
> 「さあ!行こうか。」
そう言って行くのを止めたら、それからは、じーっーと目を見つめられるようになってしまいました。
> それが散歩が終わると、あとは知らん顔なのです。
ちゃんと散歩をすれば(笑)満足そうでした。
散歩のコースの設定は、往復するのだと帰りたがらず時間がかかるので、一周するようにしていました。
投稿情報: 七誌 | 2014/05/29 07:22
集団的自衛権 平和主義守り抜くなら 2014年5月29日
首相はきのう「日本人が乗っていない船を護衛できないことはあり得ない」とも述べた。ついに馬脚を現したという感じだ。 これでは、集団的自衛権の行使容認が、日本国民の命をどう守るかではなく、米軍の軍事行動と一体化することが主目的であると疑われても仕方があるまい。 集団的自衛権は国連憲章で加盟国に認められた権利だが、安全保障理事会に報告されたこれまでの例を振り返ると、米国や旧ソ連など、大国による侵攻を正当化するものがほとんどだ。そのような権利の行使が、平和主義国家の歩みと相いれるだろうか。
東京新聞:集団的自衛権 平和主義守り抜くなら:社説・コラム(TOKYO Web) http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2014052902000123.html
投稿情報: 首相はきのう「日本人が乗っていない船を護衛できないことはあり得ない」とも述べた。ついに馬脚を現したという感じだ。 | 2014/05/29 07:56
2014年5月29日(木) 主張 大企業への減税 中小企業と国民には負担増か
応能負担の原則破壊する
本来、税金は負担能力に応じて払うという応能負担が大原則です。大もうけを上げ、法人税を負担する能力もある大企業の減税のために、中小企業や国民に負担を押し付けるというのは本末転倒で、応能負担原則の破壊です。
大企業に減税しても、国民の暮らしや経済がよくなる保証はありません。国民に増税を押し付ければなおさらです。大企業減税の企ては中止させるしかありません。
しんぶん赤旗|日本共産党 http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2014-05-29/2014052901_05_1.html
投稿情報: 主張 大企業への減税 中小企業と国民には負担増か 本来、税金は負担能力に応じて払うという応能負担が大原則です。大もうけを上げ、法人税を負担する能力もある大企業の減税のために、 | 2014/05/29 17:01
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> 「さあ!行こうか。」
そう言って行くのを止めたら、それからは、じーっーと目を見つめられるようになってしまいました。
> それが散歩が終わると、あとは知らん顔なのです。
ちゃんと散歩をすれば(笑)満足そうでした。
散歩のコースの設定は、往復するのだと帰りたがらず時間がかかるので、一周するようにしていました。
投稿情報: 七誌 | 2014/05/29 07:22
集団的自衛権 平和主義守り抜くなら
2014年5月29日
首相はきのう「日本人が乗っていない船を護衛できないことはあり得ない」とも述べた。ついに馬脚を現したという感じだ。
これでは、集団的自衛権の行使容認が、日本国民の命をどう守るかではなく、米軍の軍事行動と一体化することが主目的であると疑われても仕方があるまい。
集団的自衛権は国連憲章で加盟国に認められた権利だが、安全保障理事会に報告されたこれまでの例を振り返ると、米国や旧ソ連など、大国による侵攻を正当化するものがほとんどだ。そのような権利の行使が、平和主義国家の歩みと相いれるだろうか。
東京新聞:集団的自衛権 平和主義守り抜くなら:社説・コラム(TOKYO Web)
http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2014052902000123.html
投稿情報: 首相はきのう「日本人が乗っていない船を護衛できないことはあり得ない」とも述べた。ついに馬脚を現したという感じだ。 | 2014/05/29 07:56
2014年5月29日(木)
主張
大企業への減税
中小企業と国民には負担増か
応能負担の原則破壊する
本来、税金は負担能力に応じて払うという応能負担が大原則です。大もうけを上げ、法人税を負担する能力もある大企業の減税のために、中小企業や国民に負担を押し付けるというのは本末転倒で、応能負担原則の破壊です。
大企業に減税しても、国民の暮らしや経済がよくなる保証はありません。国民に増税を押し付ければなおさらです。大企業減税の企ては中止させるしかありません。
しんぶん赤旗|日本共産党
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik14/2014-05-29/2014052901_05_1.html
投稿情報: 主張 大企業への減税 中小企業と国民には負担増か 本来、税金は負担能力に応じて払うという応能負担が大原則です。大もうけを上げ、法人税を負担する能力もある大企業の減税のために、 | 2014/05/29 17:01